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レンタルオフィスのデメリット

私たちはデメリットを隠しません。それだけ真剣に比較される方にご利用いただいています。

レンタルオフィスやバーチャルオフィスは便利な半面、デメリットも存在します。 「ビジネス一等地の住所が顧客の不安を助長するきっかけにもなる」というように表裏の関係にあるものもあります。私たちCUBEは、あなたと末永くお付き合いしたいからこそ、デメリットもお伝えいたします。このデメリットは、どのレンタルオフィスでも当てはまるものが多く比較検討される際の重要なチェックポイントにもなります。ぜひお役立て下さい。

不安の助長

「ビジネス一等地」なのに不安を煽る危険性が!?

レンタルオフィスやバーチャルオフィスは、多くの場合ビジネスの一等地にあります。起業当初だからこそ、「企業イメージ」も大切です。ビジネス一等地の住所を名刺や広告に記載できることは取引先に対して好印象を与え、大きなメリットとなります。
しかし、住所だけで安心してお客様や取引先の対応について考えていないと、顧客の不安を助長してしまう危険性も潜んでいます。例えば、電話しても全くつながらなかったり、事務所に電話したのに携帯電話の圏外のアナウンスが流れたり、事務所に寄ってみると看板もなかったり、あるいは看板はあっても受付スタッフがいなかったりと、今まで「ビジネス一等地」という良いイメージを持たれていたからこそ、極端に印象が悪くなってしまいます。大袈裟かもしれませんが、取引自体がなくなる危険性も大いにあるので要注意です。

CUBEの対策!

そういったデメリットも踏まえ、バーチャルオフィス(弊社でいう“シェアードオフィス” )の全プランに電話代行サービスを標準でお付けしています。そして、クライアントのお客様のイメージに応えるために、応対品質を徹底的に上げるように努めています。またオフィス前の看板も標準で設置し、来客時の応対もお客様のご期待に添えるように努めています。

利便性の裏返し①

オープンなスペースなので、話し声が気になってしまうのでは!?

レンタルオフィスのブースタイプは、一般的にはパーテーションなどで仕切られているだけで、比較的オープンなスペースになっています。そのため、窮屈さを感じず、集中して仕事に取り組んでいただけます。
しかし、オープンであるがゆえに、隣の話し声や電話の声が聞こえることもあるようです。毎日出社される方でブースタイプのレンタルオフィスを利用される場合は、弁護士様など守秘性の高い職種の方やオープンなスペースにどうしても抵抗のある方には適していません。

CUBEの対策!

CUBEの場合は、各ブースの左右はパーテーションで仕切られていますが、後ろ側と上部が空いているため、普通のボリュームでも、隣の声は聞こえます。一方で、個室風でも上部が空いたレンタルオフィスでは、利用者の方が気兼ねなく大声で話してしまうのでトラブルもあります。そちらからCUBEのレンタルオフィスに移転してきた方もいたぐらいです。
CUBEでは、入居審査をしっかりと行い、利用される皆様に配慮していただくことで、1999年のオープン以来、話し声や電話の声で入居者様同士がもめたことは一切ありません。

利便性の裏返し①

宅急便や郵便物の受取に1日のタイムラグが発生することも

バーチャルオフィス(弊社でいう“シェアードオフィス” )は、基本的に毎日出社されない方が利用されています。ほとんどビジネスが動いていない状況なら、送られてくるのはDMぐらいなので、転送は週1回程度で十分です。
ただ、ビジネスが動き出してくると、緊急の書類や日程ギリギリに届く宅急便などが発生します。また、それは事前に把握できていないことが多くあります。そのため、郵便物を受け取るためだけに出社されたり、あるいは大切な締め切りを過ぎてしまうこともあったりと、トラブルに発展することもあります。

CUBEの対策!

CUBEでは、届いた郵便物や宅急便の概要を随時メールでお知らせしています。また、指示をいただくことになりますが、バイク便をはじめ様々な方法の中から最適な手段を選び、午前中に届いたものをその日の夕方までにお送りするなど、臨機応変に対応することが可能です。

利便性の裏返し③

会議室は必ずしも使いたいときに使えるわけではないのです

来客スペースや会議室は毎日ずっと利用するものではないので、「使ったら使った分だけ」というのはレンタルオフィスやバーチャルオフィスの大きな魅力の1つです。共同利用によってスペースや設備をシェアすることで、それらを購入する費用やリスクを下げることができるからです。
しかし一方で、自社専用スペースのようにいつでも使いたいときに100%使えるわけではありません。また、会議室や打ち合わせスペースの空き状況を確認する必要がありますし、空き状況によっては会議や来客の日程を調整する必要もあります。

CUBEの対策!

多くの方に有効利用していただくために、会議室・商談室は20分単位でご利用いただけるようにし (一部の会議室を除く)、24時間いつでも空き状況の確認や予約が可能なページもご用意しております。また、会員様の場合、スタッフにお申しつけいただければ、秘書のように空き状況の確認・予約などを承っておりますので遠慮なくお申しつけ下さい。

信頼の不足

銀行口座の開設が難しくなっているのでは!?

レンタルオフィスやバーチャルオフィスだからというわけではなく、自宅をオフィスとする場合も同じですが、平成24年7月から、警察庁の指導により金融機関の新規口座開設は相当厳しくなっています。新設法人(設立6ヶ月以内)が預金口座を開設するためには、次の「確認資料」の提出が求められています。

  • 法人の印鑑証明書
  • 履歴事項全部証明書
  • 手続きに来店する人の本人確認のための公的資料(運転免許証など)
  • 税務署に提出した「法人設立届出書」
  • 定款の写し
  • 株主名簿・設立趣意書・設立時の貸借対照表の3点
    または税務署宛に提出した「給与支払事務所等の開設届出書」

(1)~(3)は、すべての法人が預金口座を開設するために必要な資料です。(4)~(6)は新設法人だけに求められることもある資料です。この通り、口座開設の準備は大変になってきています。
しかし、きちんと起業されている方にとっては、当然のようにある書類を用意すれば、口座を開設することができます。事業計画書や会社概要などを持参して説明されると、より開設しやすくなります。また、担当者により判断も大きく異なるので身なりなども大切かもしれません。なお、ネット銀行は比較的開設しやすいので、まずそちらの開設をお勧めします。ただ、各行必要書類や条件等が異なりますので、最新の情報は各行サイトでご確認下さい。

■法人口座が開設できる代表的なネット銀行
 ・住信SBIネット銀行
 ・ジャパンネット銀行 ※具体的な事業内容が確認できるホームページをお持ちである必要があります
 ・楽天銀行(旧イーバンク銀行) ※「本人名義他行口座(法人名義の他の金融機関口座)が必要です


■大手都市銀行など
 ・三井住友銀行 ※必要書類が一番多く、上記(1)~(6)までが必要です
 ・三菱東京UFJ銀行
 ・みずほ銀行
 ・りそな銀行
 ・ゆうちょ銀行 ※インターネットバンキング(ゆうちょダイレクト)の月額利用料は無料

CUBEの対策!

悪意のある方に誤解を与える可能性があるので書くのは控えたいのですが、 大阪駅前第4ビルにある銀行で法人口座を開設された方が多くいらっしゃいます。その他、都銀、信金等でも口座開設されているご報告も受けています(時々、都銀やネット銀行でも開設できなかったという報告は受けていますが、最終的にどこかの銀行で開設できているようです)。
ただし、その方々はみなさん、事業計画書や実際に事業を行うにあたって付随する書類などを揃えて開設に行かれています。また、銀行担当者がレンタルオフィスへの現地調査に来られた際も、看板が出ているのが良かったのかもともおっしゃられていました。

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